以上は心筋炎に限ったコロナワクチンの副作用の発生数と接種人口比、及び心筋炎発症数と新型コロナ入院患者数の比を比べたグラフに疑問を呈する動画です。厚生労働省のワクチン推奨広告によればワクチンを打って心筋炎になる割合よりもコロナに感染し、発症し、さらに入院した場合に心筋炎になる割合の方が高いからワクチンを打ってコロナにならないようにした方が利益が大きいですよ、というものです。それはそうですよ。中等症にでもなって入院するほどになれば心筋炎になる確率は高いのでワクチンよりもコロナにかかることを恐れるべきだという訳です。

　しかし、どうでしょうか。ワクチンを打ってもコロナに感染しない訳ではないし、コロナが発症しない訳でもない。入院する人もあるしコロナで死亡する人もいる訳です。心筋炎になる例も多数あるはずです。つまり厚生労働省が印象操作に利用している834人という数値の中にはワクチンを打ってコロナにかかって心筋炎になる人も含まれる訳です。

　また厚生労働省の比較はワクチンを打った場合と打たなかった場合の二つしか選択肢はありませんが、実際には同じ条件で感染対策をして行動変容し、不要不急の外出などを避けていた場合は有意に感染する確率、発症率を下げ、心筋炎になる率、重症化率、死亡率を下げることが出来ます。

　さらに834人が心筋炎になるという数値は15歳から39歳の男性百万人が入院した場合を想定していますが、実際には日本ではその世代の入院はさほど多くなく、１２歳から１９歳や２０歳から２９歳に限ればさらに入院者は少なくなります。ですから実際に日本で十代、二十代の方がコロナに感染して入院し、心筋炎になった数ははるかに少なくなります。要するに厚生労働省のワクチン推奨広告では単純に比較すべきでない数値を比較し、印象操作を行っているという疑惑を持たれても仕方ないほど極めていい加減で曖昧な理屈でワクチンの安全性を訴えているのです。

　ワクチン接種による心筋炎は重症化率、死亡率が低い若者にとって無視できないリスクであり、その危険が多いモデルナワクチンは北欧の二ケ国で若者には接種停止となっています。しかし、ワクチンの危険は公的に認められた心筋炎だけでなく、原因不明とされるワクチン接種後の死亡例やワクチン接種の開始と共に増えている脳卒中、皮膚がん、帯状疱疹、免疫減衰、うつ病、認知症、心不全、などなど多くの未解明の疾患や死亡率の上昇があります。オミクロン株はワクチンが効きにくく、もしデルタ株のような自壊現象がなければ人口のほとんどに感染するほどの勢いで感染者を増加させています。ブースター接種は重症化率を減らすかも知れませんが、それは相次いで出てきた効果的な薬以上の効果があるとは思えません。私達一人ひとりが直面するリスクも多様でありリスクに対抗する手段も多様になってきています。

　12月23日現在日本の新型コロナによる死亡者とされる数はのべ１万８千３８０名ですが今年一年のみの超過死亡者数は約６万人と言われています。（以下の日経記事）

死亡数、コロナ余波で急増　震災の11年上回るペース

宣言長期化で受診控えも　心不全や自殺、大幅増

2021年12月10日 2:00 [有料会員限定]

2021年の9月までの死亡数が前年同期より約6万人増え、東日本大震災があり戦後最多の増加となった11年を上回っていることが分かった。新型コロナウイルスだけでなく、心疾患や自殺などによる死亡も前年より急増。コロナ禍の余波で平年を大きく上回る「超過死亡」が生じている。

厚生労働省の人口動態調査によると、今年9月までの死亡数は約107万5千人で、前年同期より5万9810人増えた。11年3月の東日本大震災では約1万6千人が死亡し、同年9月までの死亡数は前年同期より4万9680人多かった。年間でも前年から約5万6千人増え、戦後最多の増加数だった。21年は9月時点で上回っている。

新型コロナの世界的流行（パンデミック）が始まった20年は9月までの死亡数が前年同期より約1万8千人減った。肺炎やインフルエンザなど呼吸器系の疾患が感染対策で大幅に減ったためだ。年間では約9千人減で11年ぶりに減少した。

なぜ21年は死亡数が大幅に増加しているのか。コロナとともに、それ以外を原因とする死亡が増えたことも大きい。人口動態調査で今年7月までの死因別の死亡数でみると、全体で前年同期より約4万5千人増加したうちコロナが約1万2千人を占めた。このほか老衰が約1万1千人増えた。心不全など心疾患が約7千人、脳卒中が千人あまりなど循環器系疾患が約9千人増加していた。

高齢化で老衰は前年も増加したが、循環器系疾患は前年同期の約8千人減から大幅増に転じた。平年を上回ったのは4月以降。緊急事態宣言の長期化で、運動不足などで健康状態が悪化したほか、受診控えなどが広がった可能性がある。一方で肺炎が約5千人減るなど、前年に続き感染対策の徹底が影響している。

自殺者も増えている。人口動態調査によると7月までに約1万2千人に上り、前年より約1400人増加。自殺者数は20年後半から大幅に増え、同年は11年ぶりに増加に転じた。21年も平年を上回る傾向が続いている。女性の自殺が目立ち、飲食・サービス業など女性が多い非正規労働者の雇用環境の悪化が影響したとみられる。

国立感染症研究所は8月までの超過死亡を算出。17年以降の死亡数と比べて全国で4万3千～8千人の超過死亡が生じているとした。都道府県別では最大で東京が約4100人、大阪が約3600人、神奈川が約2800人、北海道が約2700人。コロナ感染が拡大した都道府県で多い。

調査結果をまとめた感染研の鈴木基・感染症疫学センター長は「新型コロナの流行が一因で、特に多いところは医療の逼迫が影響した可能性が考えられる」と指摘する。

今後、国内全体の死亡数はさらに増加する可能性がある。

国立がん研究センターによると、20年にがんと診断された登録数が前年より約6万件減少。減少は統計開始の07年以降で初めてで、自覚症状がない初期段階の患者が大幅に減った。コロナ禍で検診や受診が減った影響とみられ、今後、進行した状態で見つかると死亡数が増える恐れがある。

（社会保障エディター　前村聡、牛込俊介） 

超過死亡　感染症が流行している一定の期間の死亡数が平年と比べてどれだけ上回っているか示す指標。感染で死亡したケースだけでなく、外出自粛による受診控えや自殺の増減など感染対策が社会に与えた影響を総合的に評価できる。

　医師が感染を疑わずに未検査の場合や検査体制が不十分な場合もあり、感染症の死亡数だけでは流行の影響を正確に把握できない。世界保健機関（WHO）は超過死亡を感染症の影響を比較・分析する指標として推奨している。

この超過死亡の増加はもちろんワクチンのせいばかりではありませんが、その何割かは広範なワクチン接種が原因となっている可能性があります。ただそれは公式に認められたものではないし、十分に解明され証明されたものではないのでワクチン死として数値に表れてこないだけだという可能性もあります。帳簿外の負債のようなものが水面下で増えている可能性があるのです。すずぽん氏の以下の動画をご参照ください：（動画の7分3秒過ぎより日経記事を取り上げています。）